当サイトはアフィリエイト広告(PR)を利用しています。

仮想通貨は「減る」こともある|初心者が知らずに損をする5つの減り方

下落を示す株価チャートの画面 仮想通貨の基礎

こんにちは、テッペキです。

仮想通貨を始めようとしている人の頭の中には、たいてい「増えたらいいな」という絵があります。私もそうでした。

でも、現実には減ることのほうが先に来ます。しかも、減り方は1種類ではありません。

私は30万円入れて、17万円まで減ったことがあります。13万円が消えた計算です。

この記事では、「仮想通貨でお金が減るとはどういうことか」を、包み隠さず書きます。読み終わるころには、いくらまでなら入れていいかが自分で判断できるようになっているはずです。

なぜ「増える」と思ってしまうのか

理由はシンプルで、増えた話しか目に入らないからです。

SNSで「100万円が300万円になりました」という投稿は流れてきますが、「30万円が17万円になりました」と書く人はほとんどいません。恥ずかしいですし、言ってもいいことがないからです。

その結果、勝った話だけが残り、負けた話は消えていきます。これを見て「みんな増えているんだな」と思ってしまうのは、当然なんです。

ビットコインは、何度も半分以下になっている

長期で見れば価格が上がってきたのは事実です。ただしその道のりは、まっすぐではありませんでした。

時期だいたいの下落幅
2018年前年の高値から約8割の下落
2022年前年の高値から約7割の下落
2026年2025年10月の最高値から、一時4〜5割の下落

つまり数年に一度は、半分以下になる世界だということです。これは異常事態ではなく、この資産の普通の姿だと思っておいたほうがいいです。

お金が減る5つのパターン

下落を示す株価チャートの画面

多くの人は「価格が下がる」しか想像しませんが、実際には5通りあります。とくに③は、初心者がまず知らない落とし穴です。

① 価格が下がる

いちばん分かりやすい減り方です。

10万円分を買って、価格が半分になれば5万円。仮想通貨では、これが数か月で起こります。

ここで知っておいてほしいのは、下がっている間は「まだ下がるかもしれない」としか思えないということ。あとから振り返れば「あそこが底だった」と分かりますが、渦中にいるとまったく分かりません。

1年ほど前、相場が盛り上がっていた時期に30万円を入れました。そのあと大きな下落が来て、一時は17万円まで減りました。4割以上が消えた計算です。

毎日チャートを開いては、ため息をついていました。数字が減っていくのを見るのは、想像よりずっとこたえます。

そのとき私がやったのは、何もしないことでした。アプリを開くのをやめて、数か月そのまま寝かせました。見なければ、売りたくもなりません。

教訓:暴落したら、無理に動かない。チャートを見ない期間を作るだけで、判断ミスはかなり減ります。

② 手数料とスプレッドで削られる

売買するたびに、少しずつ減っていく減り方です。

とくに「販売所」は手数料0円と書かれていても、買う価格と売る価格に差(スプレッド)があります。買った瞬間に少しマイナスから始まる、という感覚です。

1回あたりは小さくても、回数が増えれば効いてきます。売買を繰り返すほど、確実に減るのは自分のお金です。

③ 税金で持っていかれる

電卓と書類を前に計算している手元

初心者がいちばん知らない落とし穴が、これです。

仮想通貨の利益は、原則として「雑所得」になります。株式投資とは扱いがかなり違います。

株式投資仮想通貨
税率約20%で固定所得に応じて上がる(住民税と合わせて最大55%)
損が出たとき他の利益と相殺できる給与などとは相殺できない
翌年への繰り越し3年間できるできない

さらに、つまずきやすいのが税金がかかるタイミングです。

  • 売って日本円にしたとき
  • 別の仮想通貨に交換したとき(円にしていなくても課税されます)
  • 仮想通貨で買い物をしたとき

会社員の場合、仮想通貨などの利益が年20万円を超えると確定申告が必要です。

いちばん怖いパターン

12月に利益を確定させる → 翌年2月に相場が暴落して資産が半分になる → 3月に、去年の利益に対する税金の請求が来る。

税金は「去年の利益」に対してかかるので、今いくら減っていても関係ありません。利益を確定したら、その分の税金を別によけておくのが鉄則です。

※ 仮想通貨の税制は見直しの議論が続いています。実際に申告するときは、国税庁のページか税理士に確認してください。

④ 取引所が倒れる・ハッキングされる

自分は何も間違えていなくても、預けている先に何かあれば資産は失われます。

過去には、国内外でこうしたことが実際に起きています。

  • 2014年:マウントゴックス(当時世界最大級の取引所)が破綻
  • 2018年:国内の取引所から約580億円分が流出
  • 2022年:海外大手FTXが経営破綻し、多くの利用者の資産が引き出せなくなった

だからこそ、金融庁に登録された国内の取引所を使うことが大事になります。国内の登録業者には、利用者の資産を会社の資産と分けて管理するなどのルールが課されています。

リスクをゼロにはできません。ただ、誰でも口座を作れる無登録の海外業者に預けるのとは、話がまったく違います。

⑤ 自分のミスで失う

意外と多いのがこれです。

  • 送金先のアドレスを間違える(取り消しできません)
  • パスワードや二段階認証の端末をなくして、ログインできなくなる
  • ウォレットのリカバリーフレーズを紛失する
  • 偽サイトにログイン情報を入れてしまう

銀行と違って、間違えても「取り消してください」と頼める相手がいません。ここが、仮想通貨のいちばん怖いところかもしれません。

「減っても大丈夫」にしておく3つの準備

減ること自体は避けられません。避けられるのは、減ったときに生活が揺らぐことです。

準備1:半分になっても平気な金額にしておく

「余剰資金で」とよく言われますが、もっと具体的に考えましょう。

入れようとしている金額が半分になったところを、想像してみてください。10万円なら5万円。30万円なら15万円。

それで「まあ、仕方ないか」と思えるなら大丈夫です。「それは困る」と思ったなら、金額を下げてください。

準備2:一度に買わず、分けて買う

10万円を一度に買うと、その日の価格がすべてを決めてしまいます。

毎月1万円ずつ10か月に分ければ、高いときも安いときも混ざって、購入価格がならされます。買うタイミングで悩む必要もなくなります。

準備3:買った記録を残しておく

いつ、いくらで、何を買ったか。この記録が、確定申告のときに必要になります。

取引所から履歴をダウンロードできますが、取引所を解約すると見られなくなることがあります。年に一度は手元に保存しておきましょう。

減ったときに、やってはいけない3つのこと

私が実際にやって、後悔したことも含めて書きます。

① 狼狽売り

下がっていく恐怖に耐えられず、底のあたりで投げ売りしてしまうことです。

売った瞬間は少しほっとします。でも、損が「含み損」から「確定した損」に変わるだけです。そして、そういうときに限って、そのあと値を戻します。

② ナンピン買い

下がったところで買い増して、平均の購入価格を下げようとするやり方です。

一見かしこそうに見えますが、下がり続ければ損失も増え続けます。しかも「取り返したい」という気持ちでやっているので、冷静な判断ではありません。

気づけば、当初決めた金額をはるかに超えて突っ込んでいる。これが一番危ないパターンです。

減っていく画面を見ているうちに、私は狼狽売りとナンピン買いの両方をやりました。

怖くなって売る。少し戻ると「今度こそ」と買い増す。冷静なつもりでしたが、やっていたのはただ感情に振り回されていただけでした。

結局いちばんマシだったのは、何もせずに数か月放っておいた時期です。動かなかった分だけ、お金も気持ちも減りませんでした。

教訓:減っているときの行動は、たいてい間違えます。「何もしない」も立派な選択です。

③ 取り返そうとして、危ない話に乗る

損を抱えている人のところには、なぜか「増やしてあげます」という話が近づいてきます。

詐欺の被害に遭う人の多くは、失ったお金を取り返そうとしている人です。減っているときこそ、新しい話には乗らないでください。

それでも仮想通貨を持つなら

ここまで減る話ばかりしてきましたが、「やめたほうがいい」と言いたいわけではありません。

伝えたいのは、減る前提で金額を決めておけば、減っても大丈夫だということです。

月5,000円の積立なら、半分になっても失うのは2,500円。その程度で済ませておけば、暴落のニュースを見ても平常心でいられます。そして、平常心でいられる人だけが、長く続けられます。

増やすことより、退場しないこと。これが、5年続けてみて一番強く思うことです。

まとめ

  • お金が減る道は5つある(価格・手数料・税金・取引所の破綻・自分のミス)
  • ビットコインは数年に一度、半分以下になっている
  • 税金は、利益を確定した年に必ずよけておく
  • 入れる金額は「半分になっても平気か」で決める
  • 減ったときは、狼狽売りもナンピンもしない。何もしないのが正解のことが多い

増える話は、放っておいてもSNSから入ってきます。減る話を知っている人のほうが、結果的に長く生き残ります。

金額の決め方については、こちらの記事もあわせてどうぞ。

この記事は、暗号資産(仮想通貨)の一般的なリスクを紹介するものであり、特定の銘柄の購入や投資を勧誘するものではありません。税制や制度は変更されることがあります。価格に関する記載は報道等にもとづく2026年9月時点の情報です。最終的な判断はご自身の責任でお願いします。

コメント

タイトルとURLをコピーしました